Service
Purpose・Mission・Valueが
根づく組織文化へ
“浸透施策”では終わらない。
“文化として根づかせる”支援。
Problems
経営の意志や価値観が
現場に伝わらない
パーパスやバリューが
“額縁の中の言葉”になっている
対話の文化がなく、
上意下達が当たり前になっている
そのお悩み PMVカルチャーインストール™で 解決できます
About Service
組織のPurpose(存在意義)､Mission(使命)､Value(価値観)を“掲げる”だけでなく、
一人ひとりの行動や対話に“根づかせていく”――
それが私たちの提供する「PMVカルチャーインストール™」です。 理念を“浸透させる”というトップダウン的な施策ではなく、
メンバーが自らの言葉で語り、選択し、行動するための土壌を耕します。 経営の意志と個人の意思が重なり合い、
「納得して進む組織文化」への転換を支援する伴走型プログラムです。
Three key benefits
Benefit 01
掲げたPMVが経営陣だけのものに留まらず、現場の一人ひとりが自らの言葉で語り、具体的な行動に落とし込めるようになります。
トップの意志が、組織全体の推進力へと変わります。
Benefit 02
理念を押し付けるのではなく、対話を通じて「自分ごと化」するプロセスを設計します。
その結果、メンバー同士の対話が自然に生まれ、日常業務の中でPMVが判断軸として機能し始めます。
Benefit 03
外部依存ではなく、社内でPMVを定着・発展させていくための仕組みとリーダー人材を育成。
プロジェクト終了後も、自走可能な“文化形成の型”が残る設計です。
Step
「PMVカルチャーインストール™」では、単なる理念の浸透ではなく、
組織文化そのものを変えるための“構造とプロセス”にアプローチします。
マッキンゼーの「7S」で“何を変えるか”を明確にし、コッターの「8ステップ」で“どのように進めるか”を設計します。
Step 01
7Sで現状を可視化
Purpose・Mission・Valueの定着を阻んでいる要因を、マッキンゼーの7S（戦略・組織構造・制度・人材・スキル・価値観・スタイル）の観点から診断。
どの要素を、どの順序で、どう変えていくべきかを特定します。
Step 02
8ステップでロードマップ策定
コッターの8ステップに基づき、ビジョンの共有、推進チームの結成、成果の短期創出など、組織に合わせた文化変革の進め方を設計。関係者を巻き込みながら、段階的に“変化の土壌”を整えていきます。
Step 03
マネジメント層への支援・対話の場の設計・現場での行動変容の支援を通じて、PMVが“社員の判断軸”となる状態を目指します。
施策として終わらせず、“文化として根づく”仕組みを社内に残します。
Case studies
これまでに、上場企業から中堅・スタートアップ企業まで、累計50社以上に導入。
業種・規模を問わず、PMVの「言語化」と「行動変容」までを一貫して支援しています。
大手製造業（従業員1,000名規模）
成長中のITベンチャー（従業員100名以下）
老舗企業の事業承継期（サービス業）
Voice
PMVが“額縁の言葉”から“判断軸”になった
対話が生まれ、意見が言い合える文化になった
行動の背景に“バリュー解釈”が見えるようになった
理念と現場がつながったことで、離職率にも変化が出てきた
FAQ
はい、可能です。
PMVカルチャーインストール™は、すでにPMV（Purpose・Mission・Value）が言語化されている企業様向けのサービスですが、まだ言語化されていない場合は、まずは弊社の「PMVリフレーミングデザイン™」をご利用いただくことで、理念をPurpose・Mission・Valueに再定義することが可能です。
理念の明文化から実行支援まで、フェーズに応じて伴走いたします。
はい、可能です。
特定部署からのスモールスタートも多くの企業で実績があり、成果を見ながら段階的に全社展開するケースも多く見られます。
上場企業から中堅・スタートアップ企業まで、さまざまな規模の企業で導入実績があります。
組織の特性に応じてカスタマイズ可能です。
ご状況により異なりますが、一般的には3ヶ月〜6ヶ月程度のプログラム設計が多く、長期の伴走支援も対応可能です。
はい。
対話の場の設計やマネジメント層へのサポートも含め、現場を巻き込むための仕組みをご一緒に構築していきます。
はい。
PMVを「日常の判断軸」にする仕組みを社内に残すことを重視し、文化として定着することをゴールとしています。
単発の研修やスキル習得ではなく、組織文化全体の変容を目的とした、構造×プロセスへの中長期的な介入が特徴です。
プログラムの立ち上げから社内ファシリテーター育成まで段階的に支援し、最終的には自走できる体制づくりを目指します。
